仕手人気がある銘柄に集中し、株価が急騰を続けるとともに
信用取引の残高も急増する。
株不足や逆日歩がつくなど、仕手戦がますます激化の傾向をみせている。
このように突出した状態が続くようであれば、
日々公表銘柄
に指定されるとともに規制が実施されます。
これら規制の前兆パターンは、すべて公表されているものばかりです。
しかも信用取引をする人であれば、この程度のものは簡単に
読めるようになっておかなければいけないでしょう。
■規制と株価変動
信用取引では株券を貸し借りしているため、
その銘柄が過熱してくると個々の銘柄毎に様々な規制がかけられます。
ただ取引を規制するというよりも投資家に注意を促す意味での規制もあります。
これら規制は株価変動要因となることもあるので注意する必要があるでしょう。
(1)貸株注意喚起実施・取消し
証券金融会社において貸付株券の調達が困難となるおそれのある場合において、
証券金融会社が証券会社や投資者に通知、公表を行って
貸株利用等に関する注意を促すことをいいます。
この通知、公表の対象となった銘柄を貸株注意喚起銘柄といい、
東京証券取引所では、貸株注意喚起となった銘柄について、
日々の信用取引残高の公表を行っています。
注意喚起後の数日間は調整となる傾向があるようです。
ただこれも一概にはいえず、2003年6月24日に注意喚起を受けた
カルソニックカンセイ（7248）は発表後3連騰で連日の
年初来高値を更新しているものもあります。
(2)貸株申込制限
証券金融会社は、特定の貸借銘柄に取引が集中した場合、
注意喚起通知を行い、利用者に注意を促していますが、
注意喚起通知後も状況が改善されない場合には、証券会社に対して、
貸借取引の申込制限・停止を実施します。
証券取引所は、注意喚起通知が実施された銘柄を「貸株注意喚起銘柄」、
貸借取引の申込制限・停止が実施された銘柄を「貸株申込制限銘柄」として、
信用取引の残高（売り残、買い残）を毎日公表しています。
貸借取引申込みの制限または停止は、
次のイ、ロ、ハに伴う申込みの一部または全部が対象となります。
イ、制度信用取引の新規売り
ロ、制度信用取引の買い方の現引き
ハ、制度信用取引の買い方の転売
信用取引が過度に利用された場合には、
相場の過熱・株価の乱高下などを抑制するために、規制措置がとられます。
(3)増し担保など
信用取引で全体の融資残高が異常に増えたり、
一部の銘柄の値動きが異常に大きくなったりしたときには、
信用取引の証拠金率を上げたり、
代用証券の掛け目を下げたりすることで担保の必要額を増加させます。
個別銘柄では一定のガイドラインを設け、
異常な値動きを示したときなどは証拠金率を上げたりして規制を行います。
また証券金融会社は信用取引のために融資する資金のワクを、
証券会社別に定めており、このワクを超えるときはその証券会社から増し
担保を徴収することになっています。
保証金率引き上げ等の実施以降は流動性が鈍るとの見方もあり、
一旦は嫌気売りを誘う場面もあるようです。
ただしルックのように大きくトレンドが出る場合もあるので
方向を決め付けることは危険でしょう。
